近年、気候変動の影響もあり、地震だけでなく大雨・土砂災害などの災害が頻繫に発生している。
大規模災害になるとDMATや救護班などの医療チームが結成され、被災地に入るが、その活動は本部活動や病院・避難所の医療支援・搬送支援がほとんどである。
災害時保健活動は、その医療救護活動と密接に関係するが、急性期から亜急性期に活動が変わる中、そのフェーズも異なってくる。
被災者を誰一人取りこぼすことなく、どのような情報を集め、それをどう災害時の保健福祉活動、そして生活再建に繋げていくか、石川県能登地方地震の事例から、今後の連携を考える。
